第24条〔自動火災報知設備に関する基準の細目〕


自動火災報知設備の設置及び維持に関する技術上の基準の細目は、次のとおりとする。

 配線は、電気工作物に係る法令の規定によるほか、次に定めるところにより設けること。

  • イ 感知器の信号回路は、容易に導通試験をすることができるように、送り配線にするとともに回路の末端に発信機、押しボタン又は終端器を設けること。ただし、配線が感知器若しくは発信機からはずれた場合又は配線に断線があった場合に受信機が自動的に警報を発するものにあっては、この限りでない。
  • ロ 電源回路と大地との間及び電源回路の配線相互の間の絶縁抵抗は、直流250ボルトの絶縁抵抗計で計った値が、電源回路の対地電圧が150ボルト以下の場合は0.1メガオーム以上、電源回路の対地電圧が150ボルトを超える場合は0.2メガオーム以上であり、感知器回路(電源回路を除く。)及び附属装置回路(電源回路を除く。)と大地との間並びにそれぞれの回路の配線相互の間の絶縁抵抗は、一の警戒区域ごとに直流250ボルトの絶縁抵抗計で計った値が0.1メガオーム以上であること。
  • ハ 次に掲げる回路方式を用いないこと。

(イ)接地電極に常時直流電流を流す回路方式

(ロ)感知器、発信機又は中継器の回路と自動火災報知設備以外の設備の回路とが同一の配線を共用する回路方式(火災が発生した旨の信号の伝達に影響を及ぼさないものを除く。)

  • ニ 自動火災報知設備の配線に使用する電線とその他の電線とは同一の管、ダクト(絶縁効力のあるもので仕切った場合においては、その仕切られた部分は別個のダクトとみなす。)若しくは線ぴ又はプルボックス等の中に設けないこと。ただし、60ボルト以下の弱電流回路に使用する電線にあつては、この限りでない。
  • ホ R型受信機及びGR型受信機に接続される固有の信号を有する感知器及び中継器から受信機までの配線については、第十二条第一項第五号の規定に準ずること。
  • ヘ 感知器回路の配線について共通線を設ける場合の共通線は、一本につき七警戒区域以下とすること。ただし、R型受信機及びGR型受信機に接続される固有の信号を有する感知器又は中継器が接続される感知器回路にあっては、この限りでない。
  • ト P型受信機及びGP型受信機の感知器回路の電路の抵抗は、50オーム以下となるように設けること。
  • チ 火災により一の階のスピーカー又はスピーカーの配線が短絡又は断線した場合にあっても、他の階への火災の報知に支障のないように設けること。

 

一の二 火災が発生した旨の信号を無線により発信し、又は受信する感知器、中継器、受信機、地区音響装置又は発信機を設ける場合は、次に定めるところによること。

  • イ 感知器、中継器、受信機、地区音響装置又は発信機は、これらの間において確実に信号を発信し、又は受信することができる位置に設けること。
  • ロ 受信機において感知器、中継器、地区音響装置又は発信機(第三号イ及び第四号ニにおいて「感知器等」という。)から発信される信号を受信できることを確認するための措置を講じていること。

 

 受信機は、次に定めるところにより設けること。

  • イ 受信機は、感知器、中継器又は発信機の作動と連動して、当該感知器、中継器又は発信機の作動した警戒区域を表示できるものであること。
  • ロ 受信機の操作スイッチは、床面からの高さが0.8メートル(いすに座って操作するものにあつては0.6メートル)以上1.5メートル以下の箇所に設けること。
  • ハ 特定一階段等防火対象物及びこれ以外の防火対象物で令別表第一(二)項ニに掲げる防火対象物の用途に供される部分が存するものに設ける受信機で、地区音響装置の鳴動を停止するスイッチ(以下この号において「地区音響停止スイッチ」という。)を設けるものにあつては、当該地区音響停止スイッチが地区音響装置の鳴動を停止する状態(以下この号において「停止状態」という。)にある間に、受信機が火災信号を受信したときは、当該地区音響停止スイッチが一定時間以内に自動的に(地区音響装置が鳴動している間に停止状態にされた場合においては自動的に)地区音響装置を鳴動させる状態に移行するものであること。
  • ニ 受信機は、防災センター等に設けること。
  • ホ 主音響装置及び副音響装置の音圧及び音色は、次の(イ)及び(ロ)に定めるところによる。

(イ) 他の警報音又は騒音と明らかに区別して聞き取ることができること。

(ロ) 主音響装置及び副音響装置を、ダンスホール、カラオケボックスその他これらに類するもので、室内又は室外の音響が聞き取りにくい場所に設ける場合にあつては、当該場所において他の警報音又は騒音と明らかに区別して聞き取ることができるように措置されていること。

  • ヘ P型一級受信機で接続することができる回線の数が一のもの、P型二級受信機、P型三級受信機、GP型一級受信機で接続することができる回線の数が一のもの、GP型二級受信機及びGP型三級受信機は、一の防火対象物(令第二十一条第一項第十号、第十一号及び第十三号に係る階にあつては、当該階)につき三台以上設けないこと。
  • ト 一の防火対象物(令第二十一条第一項第十号、第十一号及び第十三号に係る階にあつては、当該階)に二以上の受信機が設けられているときは、これらの受信機のある場所相互間で同時に通話することができる設備を設けること。
  • チ P型二級受信機及びGP型二級受信機で接続することができる回線の数が一のものは、令別表第一に掲げる防火対象物で延べ面積(令第二十一条第一項第十号、第十一号及び第十三号に係る階に設ける場合にあっては、当該階の床面積)が三百五十平方メートルを超えるものに設けないこと。
  •  リ P型三級受信機及びGP型三級受信機は、令別表第一に掲げる防火対象物で延べ面積(令第二十一条第一項第十号に係る階に設ける場合にあつては、当該階の床面積)が百五十平方メートルを超えるものに設けないこと。

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自火報の受信機が同一建物に二つある場合の相互連動

受信機が二つ
火災報知設備の受信機が二つ隣り合って設置されている様子。

建物の増築や用途変更警戒区域が増えてしまい既存の受信機では対応できなくなり、一つの建物に自動火災報知設備受信機が2つあるというケースが発生します。👥💦

 

そのような場合、一方の受信機で感知した火災の信号を、もう一方の受信機にも伝えて、2台ともが発報する “相互鳴動” にしなければなりません。🚨♪

 

また、2つの受信機が離れた場所に設置されている場合は、その受信機間で “相互通話” できるようにしなければなりません。📞

 

✍(´-`).。oO(今回の例のケースでは…、、たまたま受信機隣同士であったため相互通話は不要でした…。。)

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受信機の交換工事㊙

ニッタン社製の受信機
ニッタン社製の受信機。

タイトルにあります受信機とは、自動火災報知設備の大元の操作盤のことです。🔔(;´∀`)👌

 

受信機は例えるならば自動火災報知設備“脳みそ” みたいなもので、これがやられてしまうとシステム全体に支障をきたします。

 

その受信機の老朽化・故障による交換工事が2件立て続けにありましたので、その模様をここに紹介させていただきます。✍♬

 

また、旧式の受信機はサイズが大きく、現行品と交換する際には目隠しのプレートを貼る必要があります。💡

(´-`).。oO(うまいこといってるんで見て下さい…。。)📷✨

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 電源は、次に定めるところにより設けること。

  • イ 電源は、蓄電池又は交流低圧屋内幹線から他の配線を分岐させずにとること。ただし、感知器等の電源に電池を用いる場合において、当該電池の電圧が感知器等を有効に作動できる電圧の下限値となつた旨を受信機において確認するための措置が講じられているときは、この限りでない。
  •  ロ 電源の開閉器には、自動火災報知設備用のものである旨を表示すること。

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電源系統図で配線が専用回路な事を証明

自火報と誘導灯それぞれ専用の電源ブレーカー
自火報と誘導灯それぞれ専用の電源ブレーカーがある…。

着工届設計届には各消防用設備の電源がどのような回路で供給されているかを示す “電源系統図” を添える事になっています。🔌

 

消防用設備の電源は他のブレーカーと一緒にすることが出来ず、いわゆる “専用回路” にしなければなりません。(;・∀・)⚡

 

その理由は御察しの通り、他の電気機器が原因でブレーカーが落ちたときに消防用設備の電源も遮断されてしまうと、有事の際に意味を成さない可能性を考慮している為です。🔋💦

 

📙(´-`).。oO(しかし、この辺りの消防法や関係法令上では厳密にどう謳われているのかを…、、改めて調べてみると色々発見がありましたので記していきます‥。。)

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 非常電源は、次に定めるところにより設けること。

  • イ 延べ面積が千平方メートル以上の特定防火対象物に設ける自動火災報知設備の非常電源にあつては蓄電池設備(直交変換装置を有する蓄電池設備を除く。この号において同じ。)、その他の防火対象物に設ける自動火災報知設備の非常電源にあつては非常電源専用受電設備又は蓄電池設備によること。
  • ロ 蓄電池設備は、第十二条第一項第四号イ(イ)から(ニ)まで及び(ヘ)、ハ(イ)から(ニ)まで並びにホの規定の例によることとし、その容量は、自動火災報知設備を有効に十分間作動することができる容量以上であること。
  • ハ 非常電源専用受電設備は、第十二条第一項第四号イ及びホの規定の例によること。
  • ニ 前号イただし書の場合において、電池の電圧が感知器等を有効に作動できる電圧の下限値となつた旨を受信機に百六十八時間以上発信した後、当該感知器等を十分間以上有効に作動することができるときは、当該電池を非常電源とすること。

 

 地区音響装置(次号に掲げるものを除く。以下この号において同じ。)は、P型二級受信機で接続することができる回線の数が一のもの、P型三級受信機、GP型二級受信機で接続することができる回線の数が一のもの若しくはGP型三級受信機を当該受信機を用いる自動火災報知設備の警戒区域に設ける場合又は放送設備を第二十五条の二に定めるところにより設置した場合を除き、次に定めるところにより設けること。

  • イ 音圧又は音色は、次の(イ)から(ハ)までに定めるところによること。

(イ) 取り付けられた音響装置の中心から一メートル離れた位置で90デシベル以上であること。

 

(ロ) 地区音響装置を、ダンスホール、カラオケボックスその他これらに類するもので、室内又は室外の音響が聞き取りにくい場所に設ける場合にあっては、当該場所において他の警報音又は騒音と明らかに区別して聞き取ることができるように措置されていること。

 

(ハ) 令別表第一(二)項ニ、(十六)項イ、(十六の二)項及び(十六の三)項に掲げる防火対象物(同表(十六)項イ、(十六の二)項及び(十六の三)項に掲げる防火対象物にあつては、同表(二)項ニに掲げる防火対象物の用途に供される部分に限る。次号イ(ハ)並びに第二十五条の二第二項第一号イ(ハ)及び第三号イ(ハ)において同じ。)のうち、遊興のためにヘッドホン、イヤホンその他これに類する物品を客に利用させる役務の用に供する個室(これに類する施設を含む。以下この号、次号イ(ハ)並びに第二十五条の二第二項第一号イ(ハ)及び第三号イ(ハ)において同じ。)があるものにあつては、当該役務を提供している間においても、当該個室において警報音を確実に聞き取ることができるように措置されていること。

  • ロ 階段又は傾斜路に設ける場合を除き、感知器の作動と連動して作動するもので、当該設備を設置した防火対象物又はその部分(前条第四項第一号ヘに掲げる部分を除く。)の全区域に有効に報知できるように設けること。
  • ハ 地階を除く階数が五以上で延べ面積が三千平方メートルを超える防火対象物又はその部分にあつては、出火階が、二階以上の階の場合にあつては出火階及びその直上階、一階の場合にあつては出火階、その直上階及び地階、地階の場合にあつては出火階、その直上階及びその他の地階に限つて警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分(前条第四項第一号ヘに掲げる部分を除く。)の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。
  • ニ 各階ごとに、その階(前条第四項第一号ヘに掲げる部分を除く。)の各部分から一の地区音響装置までの水平距離が二十五メートル以下となるように設けること。
  • ホ 受信機から地区音響装置までの配線は、第十二条第一項第五号の規定に準じて設けること。ただし、ト及び次号ニの消防庁長官の定める基準により受信機と地区音響装置との間の信号を無線により発信し、又は受信する場合にあつては、この限りでない。
  • ヘ 地区音響装置は、一の防火対象物に二以上の受信機が設けられているときは、いずれの受信機からも鳴動させることができるものであること。
  • ト 地区音響装置は、消防庁長官の定める基準に適合するものであること。

 

の二 地区音響装置(音声により警報を発するものに限る。以下この号において同じ。)は、前号(イ、ハ及びトを除く。)の規定の例によるほか、次に定めるところにより設けること。

  • イ 音圧又は音色は、次の(イ)から(ハ)までに定めるところによること。

(イ) 取り付けられた音響装置の中心から一メートル離れた位置で九十二デシベル以上であること。

(ロ) 地区音響装置を、ダンスホール、カラオケボックスその他これらに類するもので、室内又は室外の音響が聞き取りにくい場所に設ける場合にあつては、当該場所において他の警報音又は騒音と明らかに区別して聞き取ることができるように措置されていること。

(ハ) 令別表第一(二)項ニ、(十六)項イ、(十六の二)項及び(十六の三)項に掲げる防火対象物のうち、遊興のためにヘッドホン、イヤホンその他これに類する物品を客に利用させる役務の用に供する個室があるものにあつては、当該役務を提供している間においても、当該個室において警報音を確実に聞き取ることができるように措置されていること。

  • ロ 地階を除く階数が五以上で延べ面積が三千平方メートルを超える防火対象物又はその部分にあつては、次の(イ)又は(ロ)に該当すること。

(イ) 出火階が、二階以上の階の場合にあつては出火階及びその直上階、一階の場合にあつては出火階、その直上階及び地階、地階の場合にあつては出火階、その直上階及びその他の地階に限つて警報を発することができるものであること。この場合において、一定の時間が経過した場合又は新たな火災信号を受信した場合には、当該設備を設置した防火対象物又はその部分(前条第四項第一号ヘに掲げる部分を除く。)の全区域に自動的に警報を発するように措置されていること。

(ロ) 当該設備を設置した防火対象物又はその部分(前条第四項第一号ヘに掲げる部分を除く。)の全区域に火災が発生した場所を報知することができるものであること。

  • ハ スピーカーに至る回路は、自動火災報知設備の信号回路における信号の伝達に影響を及ぼさないように設けるとともに、他の電気回路によつて誘導障害が生じないように設けること。
  • ニ 地区音響装置は、消防庁長官の定める基準に適合するものであること。

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音声・点滅機能付き誘導灯の区分鳴動(時間差)

音声鳴動・フラッシュ点滅中の誘導灯
音声鳴動・フラッシュ点滅中の誘導灯。

先日、既設防火対象物誘導灯音声・点滅機能付きに変更する工事を行い、無事消防検査をパスしました。💯(´∀`*)ウフフ

 

受信機非常放送がすでにインストールされており、その音響鳴動方式が "一斉鳴動" ではなく "区分鳴動" でした。🔕

 

その為、そこへ誘導灯信号装置を増設して配線系統も繋げてやる必要があり幾つかスッといかない部分もありました。👷💦

 

また、区分鳴動の場合は信号装置も "多回路用" を使用する必要があり、そこも普段の一斉鳴動の建物に設置される "1回路用" と異なるところでしたので続きに紹介させて頂きます。🚥✨

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“区分鳴動” と “一斉鳴動” について

非常放送設備は主に収容人数で設置義務が発生
非常放送設備は主に収容人数で設置義務が発生する。

 

タイトルの“区分鳴動” と “一斉鳴動” というのは、火災報知設備の地区音響、つまりベルや非常放送の音のなり方を示しています。

 

まず、一斉鳴動はその名の通り火災信号が入った場合に建物すべての音響が一斉に鳴る方式です。

 

次に、区分鳴動について簡潔に言いますと出火階およびその直上階に限り警報音が鳴動する方式」となります。

 

しかし区分鳴動に関して、いくつかルールがありますので、それについて以下に記させていただきたいと思います。………

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 次に掲げる事態が生じたとき、受信機において、火災が発生した旨の表示をしないこと。

  • イ 配線の一線に地絡が生じたとき。
  • ロ 開閉器の開閉等により、回路の電圧又は電流に変化が生じたとき。
  • ハ 振動又は衝撃を受けたとき。

 

 蓄積型の感知器又は蓄積式の中継器若しくは受信機を設ける場合は、一の警戒区域ごとに、次に定めるところによること。

  • イ 感知器の公称蓄積時間並びに中継器及び受信機に設定された蓄積時間の最大時間の合計時間が六十秒を超えないこと。
  • ロ 蓄積式の中継器又は受信機を設ける場合で煙感知器以外の感知器を設けるときは、中継器及び受信機に設定された蓄積時間の最大時間の合計時間が二十秒を超えないこと。

 

 一の警戒区域に蓄積型の感知器又は蓄積式中継器を設ける場合は、受信機は、当該警戒区域において二信号式の機能を有しないものであること。

 

八の二 発信機は、P型二級受信機で接続することができる回線が一のもの、P型三級受信機、GP型二級受信機で接続することができる回線が一のもの若しくはGP型三級受信機に設ける場合又は非常警報設備を第二十五条の二第二項に定めるところにより設置した場合を除き、次に定めるところによること。

  • イ 各階ごとに、その階(前条第四項第一号ヘに掲げる部分を除く。)の各部分から一の発信機までの歩行距離が五十メートル以下となるように設けること。
  • ロ 床面からの高さが〇・八メートル以上一・五メートル以下の箇所に設けること。
  • ハ 発信機の直近の箇所に表示灯を設けること。
  • ニ 表示灯は、赤色の灯火で、取付け面と十五度以上の角度となる方向に沿つて十メートル離れたところから点灯していることが容易に識別できるものであること。
  • ホ P型一級受信機、GP型一級受信機、R型受信機及びGR型受信機に接続するものはP型一級発信機とし、P型二級受信機及びGP型二級受信機に接続するものはP型二級発信機とすること。

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昔々、蓄積解除アダプタというものが…。

発信機が押されて応答の赤いランプ
発信機が押されて応答の赤いランプが点いている…。

今は昔、発信機応答の “A線” の無い自火報ありけり。🚨

 

感知器と混じりて発報しつつ、火災の報知に使いけり。📣

 

✍(´-`).。oO(その自火報を更新する場合に受信機と繋ぐべきA線が無いという事態が発生し…、、それを解決するモノがありました…。。)

 

名をば『蓄積解除アダプタ』となん言いける。🤖

 

それをつけた発信機の中に、中光るボタンひとすじありける。

…ってな具合で、続きを確認していきましょう!!✨笑

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発信機(火災報知機)のボタンの形状って…

リング型の表示灯を身にまとった発信機(火災報知機)
リング型の表示灯を身にまとった発信機(火災報知機)

近年、リング型の表示灯が主流になり注目を浴びていますが、その中にひっそりと従来と同じ形状で潜んでいる “発信機(火災報知機って呼ばれてます)” にスポットライトを当ててみましょう。🔦

 

Twitter上にて『全体がボタンそのものに見えるので、どこを押してもいい機能を付与してもふさわしいのでは…?』という意見を頂きました。🐦♪

 

確かに…、と思いましたので消防関係法令をチェックしてみたところ、消防法施行令第24条8の2ではなく “火災報知設備の感知器及び技術上の規格を定める省令” にて、その形状云々について細かく規定されていましたので、一緒に確認していきましょう。📖

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実際に火災報知器が誤作動していた現場ご紹介のコーナー

“火災”発報中であれば誤報原因も特定
“火災”発報中であれば誤報原因も特定しやすい…。

📞:(ジリリリリリ…!!)火災報知器のベルが鳴り止まないんですけど、(ジリリリリリ…!!)何とかして下さい。(ジリリリリリ…!!)

 

…というようなお電話を頂くことも珍しく無くてですね、実際に多くの誤報対応をしてきており、正直なところ結構ネタは溜まっております。🎓(´∀`*)ウフフ

 

自動火災報知設備誤報(非火災報)は毎日のように起こっており、例えばTwitter上で “火災報知器” と検索すればたちまち「火災報知器が鳴ってる…!」的なツイートを数多く確認することが出来ますから、当ブログではその原因について紹介していきます!🚨

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"発信機"の種類と設置基準

"発信機"とはベルを鳴らす押し釦(ボタン)
"発信機"とはベルを鳴らす押し釦(ボタン)のこと…。

火災報知器と言えば…で一番に思い出されるのが、この "発信機" である方々も少なくないでしょう。🔘☜(´∀`*)ウフフ

 

本体に "火災報知機" と記載されている通り『他のボタンと違って、押したらマズイことになるよ!』と主張しております。🚨

 

また、上記の文章で火災報知「器」と「機」が早速織り交ざっておりますが、基本的には「器」の方が業界内では用いられることが多いですね。🍳💦

 

✍(´-`).。oO(設計図を書く時にも、発信機の種類や位置は気にするポイントの一つでして…、、以下でご紹介させて頂くこととします…。。)

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リング型の表示灯を設置しました

リング型表示灯の外観
リング型表示灯の外観。

以前話題になりました “リング表示灯” が採用された “総合盤”弊社にて施工しました。(・ω・)ノ🔧

 

“表示灯” とは皆様も一度は見たことがある “あの赤い丸っこいランプ です。🔴✨

 

📷(´-`).。oO(イメージがわかない方…、、続きに写真を載せますのでご覧ください…。。)

 

従来の表示灯は前面に出っ張った作りであったため、障害物が当たりやすく割れることもしばしばありました。💔

 

一方、コチラは総合盤本体と “フラット である為、表示灯部分に衝撃が集まることはありません。💪(;´Д`)♪

 

配線工事もいつもと少し異なりますので、纏めておきます。💡

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 第十二条第一項第八号の規定は、自動火災報知設備について準用する。

 

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